3月 29, 2011 スーパーマーケット ダラー・ストア.チェーン ディスカウント・ストア ドラッグ・ストア 流通業 経済 0

今年に入って食品素材のインフレが顕著になりつつあるが、その対処方として、値上げよりパッケージあたりの減量で対応している企業が増えている。いまだに高い失業率などで、値上げによる顧客離れより、減量で売価の据え置きをしているのである。例えば全粒粉のパスタのパッケージは16オンスから13.25オンスへ、野菜の缶詰も15オンスから1314オンスへ、マグロの缶詰は6オンスから5オンスへ、コーン・チップスのドリトスの一袋は20%量が減らされているといった具合である。同じ包装で、顧客に欺かれたと思われないように、パッケージを変えているメーカーも多い。クラフト社のナビスコ・クラッカーは、フレッシュ・スタックという新しい商品名を使って一袋あたりの量を15%ほど減らしている。P&Gは,フューチャー・フレンドリーと名付けられた商品群で、パッケージ、水、エネルギーなどの使用を15%減らしていると宣伝している。小さくすることで環境に優しい事は間違いないが、入っている量も減らされているのである。H..ハインツ社の、ケチャップ、香辛料、ソースなどの価格は既に値上げされているが、これまでより少量の5オンスの容器の新商品がが加えられている。健康志向に対応するパッケージの小型化も同時に起こっており、エディーズのアイスクリームは、2008年に標準の2リットルから1.5リットルに減らされた。トロピカナの64オンスのオレンジ・ジュースは、昨年オレンジの価格の高騰後、59オンスへ減量されている。今年の後半にはエネルギー、トウモロコシ、綿、砂糖などの価格高騰が予測されており、各メーカーは、早めの対応としてパッケージの少量化などを行っているのである。最近の傾向である、少量化、減量化は彼らの動きを助ける結果となっている。ニューヨーク・タイムズ

ーーーーーーーーーー

コンフェレンス・ボードは、3月の消費者の自信度(コンフィデンス・インデックス)が2月の72.0(1985=100)から、63.4に下がったと発表した。予測指標は2月の97.5から81.1へ下がったが、現在の指標は33.8から36.9に上がっている。この結果は、調査会社のニールセンがコンフェレンス・ボードの依頼で行っ3,000世帯ほどのサンプル調査結果を基にしている。*20109月から調査会社がニールセン社に替わり、サンプルの年齢分布がすこし変わった為、指数が上方修正されている。

現在の指標が上がっているので、昨日リポートした消費の増額は消費者心理を表していたのだろう。だが、日本の大震災などの影響によって、先行きに不安を持つ人が増えたと思われる。