11月 20, 2008 アパレル クラフト・ショップ シュー・ストア ショッピング・センター スポーティング・グッズ スーパーセンター スーパーマーケット ダラー・ストア.チェーン ディスカウント・ストア デパートメント・ストア デリカテッセン ドラッグ・ストア フードサービス ホーム・インプルーブメント・センター ホーム・ファーニッシング 会員制倉庫型店 流通業 経済 1

コンサルタント会社のLEKコンサルティングが、人口動態的にバランスされた、アメリカの2,000世帯のアンケート調査を行った。景気後退下での、消費者の今後の消費動向が如実に表れた結果であった。消費者は:

  • 自分の経済状態が悪化していると感じている
  • 家計を健全な状態にする
  • 購買に関してはっきりとした計画をたてている

これまでの株価と不動産の値上がりによって感じられていた富裕感による消費がなくなり、節約と貯蓄が行われるようになる。もし過去20年の平均貯蓄率の7%が復活すれば、市場全体では、四半期あたり1,150億ドルから1,200億ドルの消費が削減されることになる。もし短期的に10%の貯蓄率となった場合はこれが2,000億ドルにあたり、小売業界に与える影響は計り知れない。特に必需品以外の商品への支出は抑えられるとみられ、調査でも、食品、家庭雑貨、健康用品、化粧品*は必需品と考えられているが、宝飾、スポーツ用品、家庭装飾品、インティメート・アパレル、アクセサリーなどは贅沢品と考えられている。*化粧品は商品によっては贅沢品とも考えられている
小売業は、今後自社のマーチャンダイジングのポジショニングを見極め、バリュー・プロポジションを明確にして、競争戦略を考えなければならない。これは、ある意味ではアメリカの消費者が、放漫消費から健全な消費に戻るプロセスとも考えられる。以前のエントリー「アメリカ経済の問題点」でも指摘しているように、この国の経済は、現在の状態では持続するのが難しいところまで来ているのである。