1月 15, 2020 ディスカウント・ストア 流通業 0

ディスカウント・ストア・チェーン大手のターゲットは、2019年11月と12月のホリデー商戦の売上状況を発表した。既存店売上は前年度比で1.4% 増加(昨年は5.7%増加)、11四半期連続した増加となった。この結果は予測を下回ったが、2019年度第4四半期の業績予測は変更していない。商品カテゴリー別の既存店売上は、アパレルが5%ほど増加、エセンシャルとビューティーが6%ほど増加(ビューティーは7%ほど増加)、フード&ビバレッジは3%ほど増加、ホームは1%ほど減少、ハードラインは3%以上減少(玩具はほぼ横ばい、家電は6%以上減少)だった。調査会社 NPDグループとIRIによると、ターゲットは、アパレル、ビューティー、エセンシャル、フード&ビバレッジで市場シェアを増やし、既存店売上が伸びなかった玩具でも増やしている。

同社CEOのブライアン・コーネルは、「昨年のホリデー商戦は、予測以上に厳しい環境だった。既存店売上は、デジタル販売の19%増加に支えられ1.4%増加した。しかし改善された財務モデルはボトムライン(利益)を維持した。サプライ・チェーンに対する投資によって、デジタル販売の80%は店舗で準備され生産性をあげた。オンライン注文の即日サービスであるオーダー・ピックアップ、ドライブ・アップ、シップトは50%以上増加した。2019年度全体では売上、利益とも予測通りの結果をあげられる。」と述べている。

このところ好調だったターゲットだが、少し成長が鈍化した様である。ウォルマート のホリデー商戦結果が注目される。