12月 2, 2019 オンライン・リーテイラー 流通業 0

先週の感謝祭翌日のブラック・フライデーのオンライン販売額は、前年度より43%増加して74億ドルに達したとアドビ・アナリティックスが発表している。この額は、1日のオンライン販売額で過去最高だった昨年のサイバー・マンデーの79億ドルに次ぐ規模となる。今日は今年のサイバー・マンデーとなり、同社の予測によると94億ドルのオンライン売上に達すると述べられている。同社はアメリカのオンライン小売大手100社のうち80社の売上を推定している。これらのオンライン購入の39%はスマートフォンからのもので、トラフィックでは61%を占めた。

人気購入商品では、「フローズン2」の玩具、スポーツ・ビデオ・ゲーム、アップル・ラップトップなどだった。ブラック・フライデーの平均オンライン購入額は$168で昨年より5.9% 増加した。また、オンライン購入の店舗ピックアップは前年度より43.2%増加し、オムニチャネルの有効性を証明している。

年商10億ドル以上の大手小売は、中小に比べスマートフォンの売上が11%多く、購入に達するコンバージョン・レートが66%高かった。前年度からの売上成長率も、大手が62%、中小が27%と、アプリなどテクノロジーなどインフラの差を表した。一方、中小の小売も11月の1日の売上は、通常の月の4倍となり、感謝祭からブラック・フライデーには140%の増加となった。カートに商品を入れる率は昨年より、モバイルが13%、デスクトップが51%増加し、大手小売では、最終購入率がデスクトップで60%増加した。マーケットウォッチ

リアル店舗を持つ小売チェーンの電子コマースは、未だ利益性が店舗販売に比較して低いが、この結果を見ても戦略として不可欠になっている事が分かる。中小の小売業でも、マイクロ・フルフィルメントやテクノロジー投資が、検討段階ではなく急務となってきている。