6月 23, 2018 オンライン・リーテイラー スペシャリティー・ストア スーパーマーケット ディスカウント・ストア デパートメント・ストア ドラッグ・ストア 流通業 0

IHLグループが、消費者600世帯と小売業数社を対象に調査した結果によると、小売業での在庫切れなど機会損は、世界で1兆ドル近くになるとの結果が出ている。調査結果によると、買物客は、最大3回の買物で一度は在庫切れに遭遇しており、食品、ドラッグ、量販店では5回に一度、百貨店とスペシャルティ・ストアでは4回に一度、家電店では3回に一度の割合だった。回答者が遭遇した在庫切れの状況は、棚在庫が無かったが32%、社員が見つからずヘルプが得られなかったが16%、社員はいたが商品は無かったが17%、売価が宣伝と違っていたが18%、その他の理由が17%だった。機会損の総額は9840億ドルとなり、うち1449億ドルは北米だった。この状況はオンライン・リーテイラーを有利にしており、在庫切れに遭遇した回答者で、アマゾン・プライム会員は他の買物客と比較して、オンラインで購入する可能性が52%高いそうである。リサーチャーは、アマゾンの売上の24%ほどは、店舗で商品が見つけられなかった消費者によるものだと推定している。在庫切れの場合、363億ドルは他の小売店、348億ドルはアマゾンなどオンライン・リーテイラーの売上となり、260億ドルは購入が諦められている。IHLグループは、RFIDタグの利用による在庫率改善、オンライン販売との統合の効果が高いと提唱している。リーテイル・ダイブ

確かに商品が見つからない場合、グーグルかアマゾンする可能性は非常に高い。売価が妥当であればそのまま購入する事になり、AからZまでの商品を販売する(しようとしている)アマゾンの立場は相当強い事になる。